パイロット免許の種類

コックピットの計器

ヘリコプターのパイロット免許は、自動車の運転免許のように複数の種類があります。単に自分でヘリコプターを操縦するために必要な免許から仕事に従事する際に必要な免許と、飛行目的にあった免許があり、適切な免許を持っていないと航空法違反になってしまいます。
ここでは、ヘリコプターにどのような免許があるのか、各種免許を取得することで何ができるのかを紹介していきます。

ヘリコプターのパイロット免許の種類はいくつある?

ヘリコプターは、資格の名称で言えば回転翼航空機に該当します。そのため、パイロット免許の種類は

  • 自家用操縦士
  • 事業用操縦士
  • 定期運送用操縦士

の3つとなります。
自家用操縦士は自動車で言えば第一種運転免許、事業用操縦士は第二種運転免許にあたります。
定期運送用操縦士は操縦士の最上位で、操縦に2人以上を要する機種に必要な免許となります。
さらにヘリコプターの免許は、エンジンのタイプがピストンかタービンか、離着陸が陸上のみか水上でも可能かで等級が分かれます。他の航空機の場合は、エンジンが単発か双発かという等級もありますが、ヘリコプターの場合は多発しかないのでエンジン数で等級は分かれていません。

自家用操縦士免許を取得したら何ができる?

自家用操縦士免許は、ヘリコプターの免許のなかでもっとも基本的なものとなります。
自家用操縦士免許を取得すればプライベートでヘリコプターを操縦することができます。個人的な飛行のみが許可される免許のため、他者から報酬を受け取る代わりにヘリコプターを操縦するという航行はできません。
つまり、自家用操縦士の免許を取得していても、航空会社にパイロットとして入社することはできないというわけです。

自家用操縦士免許はどうすれば取得できる?

自家用操縦士の免許は17才以上の方が取得できます。免許を取得するためには、国が行っている学科試験と実地試験に合格する必要があります。しかし、試験を受けるためにはまず、以下の飛行経歴を持つことが必須です。
経歴では、ヘリコプターの飛行訓練で40時間以上の総飛行時間が必要となります。総飛行時間の中には10時間以上の単独飛行と、5時間以上の単独操縦による野外飛行、さらに夜間における離陸・着陸および航法の実施を含む20時間以上の同乗教育飛行が含まれていることが絶対です。
野外飛行を行う際は、出発地点から180km以上の飛行が必要で、中間地点で2回以上の生地着陸をすることが条件に含まれます。また、エンジンを停止させてから着陸する「オートローテーション着陸」訓練も最低1回は行わなければいけません。
自家用操縦士としてヘリコプターを操縦するためには「第2種航空身体検査」の検査と「航空特殊無線技士」の資格も必要となります。
第2種航空身体検査は、指定された医療施設で受診できます。各眼で必要な視力は裸眼または矯正で0.7以上です。また、年に1回の更新に行く必要があります。
航空特殊無線技士は、日本無線協会が6、10、2月の年3回実施している試験に合格するか、不定期に開かれる養成課程を修了すると取得できます。

事業用操縦士免許を取得したら何ができる?

事業用操縦士免許を取得すれば、自家用操縦士が許可された飛行内容に加えて、各種事業で使用されるヘリコプターを操縦できるようになります。具体的な職場を挙げると、官庁では海上保安庁や消防庁などのヘリコプターの操縦士として働くことができます
民間企業では遊覧飛行、チャーターフライトやドクターヘリなど、ヘリコプターを使用するさまざまな仕事に就くことも可能です。

事業用操縦士免許はどうすれば取得できる?

事業用操縦士の免許は18才以上の方が取得できます。しかし、免許取得に必要な試験を受けるためにはまず、以下の飛行経歴を持つ必要があります。
まず、自家用操縦士の免許を取得していなければなりません。飛行経歴は150時間以上の総飛行時間が必要です。この総飛行時間には、自家用操縦士の免許を取得したときの飛行時間も含めることができます。
事業用操縦士に必要な訓練の内容は、まず35時間以上の機長としての飛行と、10時間以上の機長としての野外飛行が入っていなければなりません。野外飛行は出発地点から300km以上の飛行で、中間地点で2回以上の生地着陸をします。
そして、機長としての5回以上の離陸および着陸を含む5時間以上の夜間の飛行、これらに加えて、10時間以上の計器飛行(航空機の位置、高度、進路などの測定を機体の計器のみを頼りに行う飛行)が入っている必要があります。オートローテーション着陸も最低1回行わなければいけません。
また、事業に関わるヘリコプターを操縦するためには「第1種航空身体検査」の検査と、「航空特殊無線技士」または「航空無線通信士」の資格を要さなければいけません
第1種航空身体検査は指定された医療施設で受診します。各眼で必要な視力は裸眼または矯正で0.7以上、両眼でも基準が設けられており、裸眼または矯正で1.0以上なければいけません。年に1回の更新となるので毎年検査を受けましょう。
航空無線通信士は、運送事業の飛行に携わるときに必要な資格です。航空無線通信士は、試験に合格するか養成課程を修了すると取得できます。なお、航空無線通信士の資格を有していれば、航空特殊無線技士の資格は必要ありません。

定期運送用操縦士免許を取得したら何ができる?

定期運送用操縦士の免許があれば、操縦の際に機長と副操縦士の2人のパイロットが必要なヘリコプターを操縦することができます。このランクの資格は航空会社で機長を務める人が取得している免許になります。
そのため個人で取得することはまずなく、勤務航空関係の会社に就業して副操縦士としてを重ねたあとで、会社を通して受験するのが通常となります。

定期運送用操縦士免許はどうすれば取得できる?

定期運送用操縦士の免許は21才から取得可能です。定期運送用操縦士になるためには、その前に事業用操縦士の免許を取得しておかなければなりません。また、総飛行時間1000時間以上の飛行経歴が必要になってきます。自家用操縦士や事業用操縦士と同様で、総飛行時間には次の特定の飛行経歴が含まれていなければいけません。
100時間以上の野外飛行を含む250時間以上の機長としての飛行と200時間以上の野外飛行に加えて、50時間以上の夜間の飛行と30時間以上の計器飛行が必要な飛行経歴です。自家用操縦士や事業用操縦士とは異なり、離着陸に関する条項はありません。
また、これらの飛行経歴も、自家用操縦士と事業用操縦士の免許を取得するために要した時間を充てることができます。
そして、定期運送用操縦士を続けていくには、事業用操縦士と同じく「第1種航空身体検査」を毎年受けて検査証を提出する義務があります。

ヘリコプターの免許に更新はあるの?

ヘリコプターの免許には、自動車と同じく更新時期が設けられているのでしょうか? すべての航空機の免許には取得後、2年に1回以上の頻度で「特定操縦技能審査」という審査を受けて合格しなければなりません。審査の内容は離着陸時の操縦や、非常時の操縦に関する技能や知識などが問われます。
しかし、この審査は免許の更新目的で行われるものではありません。あくまでパイロットとして安全に活動できるかを確認するための審査なので、この審査に不合格になったからといって免許が失効するわけではないのです。
不合格になると飛行は禁止されますが、再審査を受けて合格すれば再び機体を操縦することができます。

まずは自家用操縦士免許の取得から

ここまでヘリコプターの免許の種類を紹介してきました。プライベートでヘリコプターを操縦したいと思っている人も、ヘリコプターを操縦する仕事に携わりたい人も、まずは自家用操縦士の免許取得を目指しましょう。
試験を受けるための飛行経歴を作りたいけど、何から始めたらいいかわからないという人もいるでしょう。そんな方のために民間のフライトスクールもあるので、そちらを利用してみてください。

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