ヘリコプター免許を取得するには

ヘリコプターは空中でさまざまな動きをすることができます。通常の飛行機と異なり、後ろに進むのも空中で止まるのも自由自在です。その魅力に惹かれ、実際に操縦をしてみたいと思う人も多いのではないでしょうか。

また、ヘリコプターが操縦できるようになれば、高収入の職に就ける可能性もあるのです。 そこで、当サイトで「はヘリコプター免許を取得するためには具体的に何をすればよいのか」について解説をしていきます。

飛行場に停められたヘリコプター

最初に知っておこう!ヘリコプター免許の種類とそれぞれの違い

ヘリコプターの免許は国土交通省が管轄する国家資格です。そして、その免許には自家用操縦士免許と事業用操縦士免許の2種類があります。

まず、自家用操縦士免許ですが、これは自動車に例えると普通自動車第一種免許にあたります。

自家用操縦士免許があれば、個人の趣味の範囲内でヘリコプターを操縦することができる
のです。その代わり、商業用のヘリコプターは操縦できませんし、航空会社にパイロットとして就職することもできません。 一方、事業用操縦免許は自動車の第二種運転免許のようなものです。

事業用操縦免許があれば、職業としてのパイロットの資格を得ることができます
。代表的な就職先として挙げられるのが、海上保安庁や国土交通省のパイロットです。

また、民間であればドクターヘリや物資飛行、報道飛行、遊覧飛行といったパイロットの仕事があります。ただし、いきなり事業用操縦免許を取得することはできず、最初に自家用操縦士免許を取得し、それから事業用操縦士になるための訓練を行うという流れとなります。この辺りの仕組みは自動車免許と同じだと考えればよいでしょう。

気になる所得ですが、プロのヘリコプター操縦士はかなりの高収入です。具体的な数字はどこに就職するかによっても変わってきますが、800~1000万円程度の年収は十分期待できます。それでも需要の割に担い手は少なく、高齢化が目立つのが実情です。 したがって、ヘリコプターの操縦士として働きたいというのであれば、チャンスは大いにあるということになります。

パイロットスクールで訓練が必要!自家用操縦士免許取得の流れ

自家用操縦士の資格を取得するためには、年2回行われる国家試験に合格しなければなりません。 合格までの具体的な流れですが、まず、操縦練習許可書を国土交通省に提出し、続いて、航空身体検査と呼ばれる検査を行います。 検査の範囲は

  • 内科
  • 眼科
  • 耳鼻咽喉科
  • 精神神経科

の4科です。 検査項目の中でも特に問題になりそうなのが視力です。検査をクリアするには

矯正視力各眼0.7以上が必要
となります。ただし、レーザー手術による矯正歴があると不合格になってしまいます。したがって、操縦士の資格取得を目指しているのであれば、うっかりレーザー手術を受けないように気をつけたほうがいいでしょう。 航空身体検査で問題がなければ、次はパイロットスクールに入って訓練を行うのが一般的な流れです。ちょうど、自動車免許を取るために自動車学校に通うようなものだと考えればよいでしょう。 スクールでのプログラムをクリアするのに要する時間は

座学で100時間程度
です。 一方、操縦訓練は

  • 同乗教育飛行が20時間以上
  • 単独飛行が10時間以上
  • 野外飛行が5時間以上

というのがクリア条件になっています。 もっとも、これは技量によっても大きく左右され、実際のクリア時間は40~100時間程度とかなりの幅があります。 スクールで規定のプログラムをすべてクリアすると、いよいよ受験本番です。試験は最初に


学科試験と航空無線試験があり、それに合格すると口述試験と実技試験に移ります

。そして、それらすべてに合格すると、 自家用操縦士技能証明書が交付され、自家用ヘリコプターが操縦できるようになるわけです。

より条件が厳しくなる!事業用操縦士免許の資格取得までの流れ

事業用操縦士免許を取得するには、先に航空無線の資格を取らなければなりません。こちらも国家資格であり、


無線工学、法規、英語の学科試験に加え、電気通信術の実技試験があります

。 航空無線の資格が取得できたら、操縦練習許可書を国土交通省に申請します。その後、航空身体検査を受けるのですが、事業用操縦士免許の場合は

矯正視力各眼0.7以上に加え、両眼で1.0以上がクリア条件
となります。あとは自家用操縦士免許のときと同じように、パイロットスクールに通い、卒業後に受験本番となるわけです。 ただし、事業用操縦士免許は自家用操縦士免許より卒業の条件が厳しくなり、

  • 機長としての飛行が35時間以上
  • 野外飛行が10時間以上
  • 総飛行時間が150時間以上

となっています。それをクリアし、学科試験や口述試験・実技試験に合格すると日本事業用操縦士技能証明書が交付されることになります。

数千万円単位のお金が必要な場合も!免許取得費用とその対策

ヘリコプターの免許取得を目指す際に最大の障害となるのは、学力の問題でも操縦技術でもなく、実はお金です。


パイロットスクールの費用の相場は400万円以上

といわれています。 しかも、1度で合格できればまだよいのですが、何度もチャレンジするとなると、数千万円単位のお金が消えてしまったということにもなりかねません。ヘリコプターのパイロットは高給取りなのに、担い手が少ないというのはこうしたところにも原因があるわけです。 各航空会社ではこの問題を解決するために奨学金制度を設けるようになりました。とはいっても、奨学金は返済しなければならないので多額の借金を背負う形となりますし、そもそも、選抜試験をクリアして奨学金を受け取ることができるのは数名しかいないというのがネックです。 そこで、他の選択肢として、海外のパイロットスクールに通うという手があります。

アメリカなどには安いパイロットスクールがあるため、そういったところを利用するとかなり割安になります
。英語が苦手だから無理だと思う人もいるかもしれませんが、操縦訓練中に使う英語は管制用語などの限られたものだけであり、努力次第でなんとかなるものです。そして、アメリカで資格を取得したならば、あとは帰国して日本の資格に書き換えればよいだけです。 ただ、国内と海外では法律が異なるため、法規の試験だけは日本で受験をし直す必要があります。なお、海外で取得した免許の書き換えが可能なのは自家用免許だけであり、事業用免許は不可となっているので注意が必要です。

合格のための重要ポイント!パイロットスクールの選び方

パイロットスクールの費用はかなり高額になるため、できるなら短い期間で合格したいものです。そのためにはスクール選びが重要になってきます。 まず、国内のスクールに通う場合はなるべく自宅から近い方が無難です。あまり遠いと、通うのが大変なので勉強に集中できなくなる恐れがあります。 また、安全性の高さについてもチェックが必要です。ヘリコプターの操縦は一歩間違うと大事故につながりかねないため、入念な整備や安全飛行に取り組んでいるスクールを選ぶようにしましょう。 さらに、合格率の高さも重要です。


少しでも早く合格したいのなら、合格率の高いスクールに通うべき

です。一方で、

就職のために事業用操縦士免許の取得を目指している場合は、当然、就職率の高さも問題になってきます
。もし、就職率のデータを見せてくれない、ネットを見ても掲載していないというスクールがあれば、そこは避けた方がよいでしょう。 次に、海外のスクールを探す場合ですが、最初にいくつかの斡旋会社に資料請求をして費用の比較をします。料金はたいていパック料金としてまとめて表示してあるので、その中身を確認することが大切です。渡航費、訓練費、宿泊費、教材費、現地の交通費など、詳細を調べて実質料金が安いのはどれかを判断していきましょう。 しかし、いくら料金が安くても期間内にスクールを卒業できなければ意味はありません。したがって、スケジュールに無理がないかを確認するのも必須です。

自分に合った方法でヘリコプターの免許取得を目指そう!

ヘリコプターの免許には自家用操縦士免許と事業用操縦士免許の2種類があります。そして、後者を取得すれば、プロのパイロットとして高年収の職に就くことができるようになります。 一方で、最大のネックとなるのがパイロットスクールに通うための高額な費用です。しかし、それも、海外のスクールや奨学金を利用するなどして安く抑えることは可能です。自分に合った方法を選択し、免許の取得を目指していきましょう。

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